サミットネットスーパーが撤退するようです。
なぜ徹底になったのか？
サミットといえば、関東圏では知らない人はいない住友系のスーパーです。
好調とも思われていたサミットネットスーパーの撤退は、大きな話題となっています。
サミットとは
住友商事とアメリカ合衆国の大手スーパー・セーフウェイ社との提携による合弁会社として設立され、2011年現在は住友商事の100%子会社である。
「サミット」という名前は、社名変更当時、住友商事が英文電報を送信の際に用いる発信略号の「SUMIT」（SUMITOMOの最初の5文字）に1文字「M」を加えると、頂上を意味する「SUMMIT」となることから付けられた[1]。
その関連会社の住商ネットスーパー株式会社という会社が運営をしていました。
サミットスーパーの歴史
2009年10月1日にサミットスーパーはオープンしました。
その後もエリアを拡大し続け、各メディアに取り上げられ、成長しているかと思われていました。
2011年にはこのような記事も出ていた。
これまでの２年間の取り組みは好調で、９月末時点で顧客数は10万人を突破。客単価は６０００円で推移し、このうちの２割がネットスーパー専用商品となっている。
売上高については「右肩あがりで推移している」（同社）とし、店舗出荷型ネットスーパーと比べて受注件数に制限がないことや、商品の欠品が少ないことが奏功。店舗で取り扱いのないユーザーの利便性向上に寄与しているようだ。
サミットネットスーパー 顧客数１０万人突破、２０１４年度の黒字化目指す
しかし、今年の春に、横浜市瀬谷区・磯子区・栄区・金沢区・港南区・泉区のサービスを終了しており、このころから、撤退を視野にいれていたのかもしれません。
住商ネットスーパー株式会社 リリースより
サミットスーパーはなぜ撤退に至ったのか
「昨今のネットスーパーを取り巻く環境の変化、今後の展開、そして事業としての収益を考慮した結果」とのことだが、実際は、配送コストに見合うだけの利益がとれていなかったという野が本音でしょう。
今でも、ネットスーパーは大手で言えば、イトーヨーカドー、イオンネットスーパー、SEIYUドットコムなど大手もありますが、この大手三社との明確な違いは、独自の配送にあったと思います。
上記の３社は、店舗からの荷物配送がありましたが、サミットスーパーは独自のセンター、独自の配送網で配送していました。
もちろん、その車でほかの荷物を運ぶ、共同配送となれば利益幅は大きくなると思いますが、自社の荷物だけで、ついで買いがメインの生鮮食品は維持できるだけの利益が確保出来なかったのでしょう。
「独自の配送網を持つ」ことは成功すれば非常に大きな強みになるかもしれません。
そのノウハウを持って他社の荷物を共同配送することで、利益幅が大きくなるかもしれません。
しかし、逆に独自の配送網が足かせになるということもこのサミットスーパーの撤退から見て分かります。
消費者、購入者は便利で安い方に流れます。
だからこそ、そのニーズを的確にとらえて、コストを押さえながら配送網を構築していく必要があるのかもしれません。
高齢化が進み、車を持つ人が少なくなり、買い物をする機会、時間が短くなれば、必ずネットスーパーが必要とされる時期がきます。
そのときに、既存のスーパーがどのような立ち位置にいるのか。
また、Uberのような配送網から作る企業が参入してくる可能性も非常に高くあります。
今後のネットスーパーの展開が楽しみですね。